コラム
企業存続にかけてのDX
「DX」という言葉を耳にすることが多くなりました。多くの企業が莫大な投資を行い、最新デジタル機器の導入や、デジタルに精通した人材の確保に切磋琢磨するものの、果たしてその「DX」は、事業の業績向上やオペレーションの改善、従業員のエンゲージメント向上に直結しているのでしょうか。今回のコラムでは、改めて皆さまとともにDXについて、考えてみたいと思います。
【ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）】
最新デジタル機器を導入しただけ、人材を確保しただけに留まっていてはDXを導入できたと言えず、それらをうまく活用し、社員一人ひとりが当事者意識をもって、競合他社より優位に立つべくイノベーションを構想し、チーム一丸となって実行することこそ、「真のＤＸの成功」に結びつくのです。
【日本のＤＸの現状】
2023年、IMD（国際経営開発研究所）が発表する「世界競争力年鑑」では、過去最低の35位に順位を落としました。90年代、日本の名だたる製造業が日本の競争力を牽引していた時代は終わり、ITのパワーを最大限に活用したグローバル企業が世界の主軸を支えているのが現状です。
円安、人口減少、労働者不足など様々な課題が山積みの日本において、競争力を長期的に持続させるために、ＤＸを成功させることが大命題です。本腰を入れＤＸを実行するためには、長期的、かつ抜本的な業務変革が必要です。そして、社員一人ひとりの意識改革も必要です。時に失敗し、反対勢力に押し潰され意気消沈することもあるでしょう。それでも成功を信じ、ＤＸを前進させなければならないのです
【まとめ】
いかがでしたでしょうか。自社のＤＸについて、少しでも考えるきっかけになれば幸いです。次回は関西ビジネスインフォメーション（ＫＢＩ）のコールセンターのDX事例についてご紹介します。コールセンターに関するお問い合わせについて、以下のリンクより承りしております。ぜひともお気軽にお問い合わせくださいませ。
【出典】
1)経済産業省「デジタルガバナンス・コード2.0」 https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/dgc/dgc2.pdf
