※「持続可能な開発目標」を意味するSDGs(Sustainable Development Goals)は、2015年9月の国連総会で加盟193か国によって採択されたもの。政府や企業、NGOやNPOなどが2030年までに達成するべき、「社会」「経済」「環境」の課題に関する17の目標と169のより詳細なターゲットで構成されています。

目次

・いまSDGsが企業経営に変革を促している
・次世代への人材育成と組織変革にも寄与するSDGs
・SDGsは誰もが自主的に取り組むことができる共通目標
・事業を通じた社会貢献と企業価値の接続的向上を目指す
・自社の事業に誇りをもってSDGsに向き合う

いまSDGsが企業経営に変革を促している

近年わが国でもSDGsに対する認知度は急速に上がり、さまざまな個人や組織による主体的な取り組みが進められています。国連で定められた持続可能な開発目標SDGsは、来るべき世界の社会の姿を指し示すものだとも言えます。その意味で、未来像から逆算したかたちで、個人や行政のみならず、企業に対しても経営戦略を再構築していくことが求められているわけです。
特に企業経営においては、意識の変化や次代を担うべき人材の育成とともに組織の革新に向けて、SDGsは実質的な変革を促しています。SDGsを通して未来に持続可能な企業になるために最近、日本でもSDGsを企業の経営に取り入れようとする動きは加速しているように見えます。SDGsへの対応なしには、これからの時代に企業は生き残れないだろうと多くの企業人も実感しているからでしょう。
しかし、そうは言っても、具体的に何をどうすれば良いかがまったくわからないという声もよく聞きます。社内でSDGsの担当者を決めて、対策プランを検討するなど、とりあえずの対応をしているケースも多いように見受けられます。しかしSDGsについては、見せかけではなく、本気で対応しないと企業にとって逆効果にもなりうることに注意が必要です。世界が直面している課題に関心がない企業だと見なされると、長い目で見ると、ビジネスチャンスを失ってしまうことにもなりかねないのです。

次世代への人材育成と組織変革にも寄与するSDGs

SDGsには企業全体として取り組むことが大切で、SDGsと経営理念との統合を図るとともに組織変革や中長期的な事業戦略の決定が求められていると言えるでしょう。
SDGsについて、まず理解を深め、自社にとっての優先的課題を見極めて目標設定をし、それを経営に反映し統合することが重要ですが、同時になによりも人材育成が必要になってくるでしょう。
SDGsは将来社会の目標ですから、次世代を担うリーダーの育成と組織自体の変革とが互いに不可分なものだと言えそうです。⻑期的な視点で⾃社の将来を考える見識を備えた人材を育成し、持続的な発展につながる組織変革と事業展開を図ることがいま強く要請されているのです。

SDGsは誰もが自主的に取り組むことができる共通目標

SDGsは、来るべき社会の実現のために行動を促す目標体系で、そこには実施のルールがあるわけではありません。目標の達成に賛同する、さまざまなステークホルダーが自分たちのやり方で行動していくことが想定されています。だから何ができるのか、しなければいけないことは何なのかをそれぞれの組織や個人が、真剣に我が身に問うてみることが求められているのです。

SDGsを企業として推進するというと、言葉だけが先行して、しかも17の目標の中には、世界の「貧困をなくそう」とか「飢餓をなくそう」というような、テーマとしては一企業の事業とは直接的には無関係に見えるものもあり、結局きれいごとだという考えも出てくるかもしれません。カーボンニュートラルやDXの推進も含めて、働き方改革や多様性の容認、ジェンダー平等など、すでに企業経営に直結している課題が多く存在しているのは周知のことですが、より広い視点から、SDGsにおいて自社の果たすべき課題は一体どこにあるのかを熟考してみる機会を持つことが必要なのです。

事業を通じた社会貢献と企業価値の持続的向上を目指す

企業におけるSDGsという観点では、市場のメカニズムを通じて、世界の社会課題の解決のために資するモノやサービスを提供すること、つまり課題解決型ビジネスの展開が推奨されています。
SDGsを通して、自社にとっての将来的なビジネスチャンスや反対にリスクについても想定しつつ、なによりも事業を通じて社会貢献していくことで、企業は自らの価値の持続的向上を目指すべきなのは言うまでもありません。

日本でのSDGs認知度は年々向上し、社会の期待や企業への要望も拡大しています。おざなりにしていると、消費者はもちろん取引先、株主、金融機関などを含め、誰からも選ばれない企業になってしまいかねません。これは企業としての存続に関わる問題。ある意味、SDGsへの対応は市場への参加資格となるかもしれないのです。

自社の事業に誇りをもってSDGsに向き合う

現在の経営者や次世代のリーダーと目される人たちにとって、不確実な要素に満ちた時代に企業の舵取りをすることは、本当に大変だという声も聞こえてきますが、一方で、むしろ幸せだとも思える部分もあるように思えます。
なぜなら、将来の社会を見据え、事業を誠実に進めていくことで、それが社会の課題解決につながっていくのだと考えると、ぶれることもなく事業に邁進することができるからです。自社の強みを生かして、事業を通して社会に貢献していく、社会的な価値を生み出していき、翻って、それによって持続可能な企業経営を進めていく。そのためには、SDGsを全社的に着実に反映させていく経営とその意識を身につけた次世代人材の育成の両方が、これからの時代には必須のものだと言えそうです。

関連する研修プログラム

・脱炭素研修～脱炭素の動向、概念を学ぶ～
・グリーントランスフォーメーション（GX)研修
・SDGs研修～多様な視点のワークでSDGsの基礎から実践までを学ぶ～
・ZEH基礎知識研修